知らないと損する！車両保険に入るべきか４つの基準から判断しよう！

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車両保険の必要性を見極める4つの判断基準

車両保険に入るか入らないかを決める前に、車両保険に入ったほうがよい場合についても考えておきましょう。

車両保険を契約したほうが良いケースとして4つの場面があります。

車両価格(車の市場価値が高い)

車両保険に入るか入らないかを決める場合、車両保険を契約したほうが良いケースとして、車両価格(リセールバリュー)が高い場合があります。自動車は動産で取得後市場価値は年々減少していきます。

自動車を売却する際にはその車の価値の有無を判断しますが、売却する際の価値のことをリセールバリューと呼びます。リセールバリューが高い車であれば、その分だけかけられる車両保険の金額は大きくなります。

リセールバリューが高いということは、修理費用もその分だけ高くなります。もしくは代替えする場合、車両保険から支払われる保険金も高くなります。

つまり次に車を購入する場合の負担が軽くなるのです。このような場合は車両保険を契約したほうが良いでしょう。

ローンの残高が車両価格の30％以上ある

車両保険に入るか入らないかを決める場合、車両保険を契約したほうが良い別のケースとしてローン残高がまだある程度残っている場合があります。

車がなくてもローンを支払い続けることになるというのは負担が大きすぎます。これをなくすためにも車両保険を契約したほうが良いのです。目安としてはローン残高がまだ3割程度残っている場合です。

もしその程度ローンが残っているのであれば、車両保険を契約して、万一全損になった場合でも、保険金をローンに充てられるようにしておきましょう。そうすることで経済的な負担を軽減できますし、代替えもしやすくなります。

車の修理代を一括で払えない

車両保険に入るか入らないかを決める際の判断基準として経済的な状況が挙げられます。資産がある人であれば、たとえ交通事故や自損事故で修理が必要になったとしても、自費で治せますし、新車を購入することも簡単です。

対照的に一般的に言って多くの人は簡単に車が買えるほどお金を持ってはいません。修理費が高くつく場合、自分では払いきれないと感じる人は少なくありません。ですから修理費が自分で払えるかどうかが車両保険加入の是非を判断する基準になります。

車の修理費を一括では到底払いきれないと感じるのであれば、車両保険を契約したほうが無難です。仮に100万円もの修理費が発生したとしても車両保険があればカバーできる場合が多いからです。

精神的ストレスを抑える

車両保険に入るか入らないかを決める際に考慮したいのが精神的なストレスの減少です。車両保険に加入している場合、万一事故に遭った場合や当て逃げされた時でも、車両保険でカバーできるという安心感があります。

もし車両保険に加入していないと、この安心感が全くないため、車の運転に不安を感じることが多くなります。よほど自信がある人でない限り、この不安はだれでも付きまとうものです。ストレスを感じるのはできるだけ避けたいと思うことでしょう。

車両保険に加入することで、運転時のストレスが和らぐのであれば、運転はもっとリラックスできますし、ドライブも楽しくなります。

新車の場合は必ず入ること

車両保険に入るか入らないかを決める際、必ず入ったほうがいいケースも覚えておきましょう。それは新車を購入した場合です。新車を購入した場合は必ず車両保険に加入するようにしてください。なぜ必要性が高いのでしょうか。

新車は盗難されるリスクが高いです。人気車種であればその確率はさらに高くなります。盗難に遭ってしまった場合、車両保険に加入していなければ補償は全くありません。しかもローンが残っている状態だと本当に悲惨です。

後述しますが、新車なのに車両保険に加入せず後悔してしまった事例はたくさんあります。万一の事故リスクも考えて、新車を購入した場合には、必ず車両保険を契約することをお勧めします。

統計からわかる車両保険の必要性

車両保険に入るか入らないかを決めるにあたり、現状に関する統計から車両保険の必要性を考慮することをおすすめします。少子高齢化が進み、若者の自動車離れが顕著になっていますが、免許証の保有率は意外な事実を示しています。

警察庁の統計によると、運転免許証の保有率は

• 18歳で約17パーセント
• 19歳で52パーセント
• 20歳から24歳までになると78パーセント

つまり25歳までに8割方の若者たちが免許証を保有しています。

これに対して交通事故の割合は19歳までが最も多く、50代と比較すると4倍もの高倍率になっています。つまり免許証保有率は50パーセント台であるとはいえ、交通事故を起こす可能性は非常に高いことを示しているのです。

お子さんが車を運転する場合、車両保険は必須の補償と言えるでしょう。ところで車両保険の支払い件数はどれほどなのでしょうか。統計によると年間およそ176万件の車両保険請求事故が発生しています。

つまり相当数の保険契約者が車両保険を請求していることが分かります。統計を見ると車両保険がいかに必要な補償であるかがよくわかります。いざというときのためにも車両保険は付帯しておきたいものです。

車両保険の加入率～乗用車は51.6％～

車両保険に入るか入らないかを決めるのに参考にできるのが車両保険の加入率です。日本損害保険協会の調査によると、乗用車を所有している人のうち車両保険を契約している人は全体の51.6％です。

つまり2人に1人は車両保険を契約していることが分かります。車両保険の加入を検討するにあたり、不要になるケースや必要なケースをよく知っておくと判断しやすくなるといえるでしょう。

車両保険を付けずに後悔した失敗談

車両保険に入るか入らないかを判断するのに役立つのが、車両保険を付帯しないで後悔してしまった事例を考えることです。交通事故はいつでも起こりうるので、このような事例を知っておくと車両保険への加入の必要性が分かります。

Aさんは買ったばかりの車を運転して観光地に出かけました。冬季ということもあり路面はアイスバーン、Aさんは4WDだからと過信してスピードを出しながら運転していたところ、ハンドル操作を誤り壁に激突。車は廃車する羽目になりました。

Aさんは車両保険に加入していなかったので、買ったばかりの車だったにもかかわらず保険金は一銭も受け取れませんでした。しかもローンを組んでいたので、残ったのは3年のローン。車両保険を契約しなかったことを深く後悔しました。

車両保険が不要になる3つのケース

車両保険に入るか入らないかを考えるにあたり、まずは車両保険が不要なケースについて考えるのは良いことです。なぜ車両保険を契約しないのか、車両保険未加入者の実例を考慮することで、自分もどうすべきかがわかるからです。

車両保険が不要になるケースには3つあります。それは10年以上経過している車を所有している、中古車を購入する、経済的に余裕がある、買い替えまでの期間が短いという点です。

高い保険料を支払えるのかどうか

車両保険に入るか入らないかを考える際に問題になるのが車両保険の保険料です。自動車保険は生命保険よりも掛け金が高いこともあるので、負担に感じる人も少なくありません。しかも車両保険を付帯すると保険料が重くのしかかります。

車両保険は保険金支払い対象になる事故が多く含まれています。つまり保険金支払いリスクが高い補償なので、保険料はどうしても高く設定されています。それでもニーズがあるのは修理費が高額だからです。

車両保険を契約すべきかどうかについては、高い保険料を支払えるのかどうかという点から考えることが大切です。生活に占める保険料のウエイトが高く、少しでも出費を減らしたいと思うなら、車両保険を見送るという選択肢も出てくるでしょう。

中古車や10年目を超えた車に乗っている

車両保険に入るか入らないかを考えるのに判断基準となるのが、今乗っている自動車の価値を把握することです。車にはリセールバリューがあります。

これは売却したときの時価額を表すのですが、リセールバリューが高ければ車両保険を契約する必要性は高いです。対照的に中古車や新車登録後10年を経過した自動車はリセールバリューが低くなります。

10年を経過した車によってはリセールバリューが0のものもあります。こうなってしまうと、車両保険を付帯する必要性がなくなってしまいます。もちろん中には年数がたっても価値が高いものもあります。

ですから車両保険を契約するかどうかを決める場合、リセールバリューをチェックしてみるとよいでしょう。価値がほとんどつかないのであれば、車両保険に入らなくても良いと判断できるかもしれません。

実費で修理金額を支払うことができる人

車両保険に入るか入らないかを決める際の判断基準として、経済的な余裕の有無があります。例えば修理費用が50万円もかかってしまった場合でも、お金に余裕がある人なら、自己負担しても良いと考えるかもしれません。

ほかにも運転に自信があって、自分ではほとんど自損事故を起こす可能性は少ないと考える人もいるかもしれません。10年、20年無事故できたならそのように感じることでしょう。

そのような場合、まれに事故を起こしたとしても、修理費くらいなら自分で出しても良いと思うかもしれません。

自動車保険は経済的な負担を軽減するための手段ですから、資産があって特に経済的な負担を感じることがないのであれば加入する必要性は低いといえるでしょう。

すぐに買い替えをする予定がある場合

車両保険に入るか入らないかを決めるのに指針となるのが、すぐに車を買い替える予定があるかどうかという点です。もししばらく車を乗り続けるのであれば、車両保険に加入する必要性は高いですが、そうではない場合加入しなくても良いかもしれません。

その理由として、買い替えまでの期間があと数週間だとした場合、車に乗る機会は普段車を乗らないのであればおそらく2，3回程度でしょう。

つまり自損事故を起こす可能性はその分だけ低くなります。もしくは買い替えまで乗ることがない場合もあるかもしれません。

車両保険を付けると高くなる？高くなってしまう

車両保険に入るか入らないか判断する際、ネックになるのが保険料です。車両保険が自動車保険に占める割合はかなり高く、3割から4割もの保険料を占めることさえあります。そのため車両保険の契約を渋る人もいます。

確かに車両保険を付帯すると保険料は上がってしまうのですが、費用対効果も考える必要があります。例えば年間の車両保険に対する保険料が3万円だとします。5年その車を乗り続けた場合、合計保険料は単純計算で15万円です。

無事故なら保険料が安くなっていきますから、トータルの保険料はもう少し安くなります。ところで途中で自損事故を起こし、修理費が30万円かかったとします。この場合、保険料と保険金の差額は15万円のプラスになります。

車両保険を利用した場合について考えたわけですが、車両保険を使うことを前提とした場合、車両保険を付帯したとしても、保険料よりも保険金のほうが高くなるケースが多いため、費用対効果は非常に高いのが車両保険です。

車両保険付帯でも保険料を抑える節約術

車両保険に入るか入らないかを決める際、ぜひ考えてほしいのが節約術です。少しでも保険料を節約できるなら、車両保険に加入するメリットのほうが高いですから、加入したほうが良いといえます。

節約術として考えたいのは次の点です。

これらのポイントを踏まえて探すなら車両保険をよりお得に契約できます。

1.免責金額を高く設定する

車両保険に入るか入らないかを考える際に役立つ節約術の一つが免責金額の設定です。免責金額と車両保険の保険料は比例しています。免責金額とは自己負担金のことを指します。初回が5万円、2回目以降は10万円といった形で設定が可能です。

免責金額を設定するだけで保険料を10％以上も節約できることがあります。まずは見積もりを依頼して、どれくらいなら自己負担可能かを考えて免責金額を設定してみてください。

2.「車対車＋限定A」や「エコノミー型」にする

車両保険に入るか入らないかを決める前に考えたい節約術の2つ目は、エコノミー型車両保険に加入するかどうかという点です。エコノミー型もしくは車対車＋限定Aとは車両保険の補償範囲を相手がいる場合に限定した補償です。

この場合自損事故は補償されませんが、飛び石による窓ガラスの破損、落書きは補償対象になります。相手がいる場合の事故についてもすべて補償対象です。エコノミー型にするだけで保険料を大幅に抑えらえます。

3.一括見積もりサイトを利用する

車両保険に入るか入らないかを決める際に活用したい節約術の3つ目は、一括見積もりサービスの利用です。一括見積もりサービスとは複数の自動車保険の見積もりを同時に請求できるサービスで、無料で利用できます。

一括見積もりサービスの利点は、わざわざ代理店に足を運ばなくてもいくつもの自動車保険を比較できることです。車両保険は保険会社によって保険料が異なります。それぞれを比較するのに最適な方法なのです。

一括見積もりサービスを利用することで、車両保険を付帯しても年間保険料を今よりも大幅に抑えることも可能です。例えば代理店型からダイレクト型へ乗り換えるだけで年間保険料を2万円～3万円も節約できることさえあります。

ネット環境さえあればだれでも申し込めるので、もしまだ利用したことがないのであればぜひおすすめしたい方法です。保険のプロも愛用する一括見積もりサービスを活用して、車両保険をもっとお得に契約しましょう。

まとめ

車両保険に入るか入らないかを決める際には先ず車両保険の必要性を考えることからスタートします。保険はお守りのようなものです。利用して初めてそのありがたさに気づかされます。車両保険に加入していて本当に良かったと感じる人は多いです。

もちろん加入する必要性がない人もいますが、加入する必要性が高い人のほうが多いです。その理由として、自損事故を含め交通事故はいつ起きるかだれも予想することができないからです。

できるだけ保険料を抑えるために節約術を活用することも大切です。エコノミー型を利用したり、免責金額を調整したり、一括見積もりサービスを活用したりして節約していきましょう。そうするなら自分にぴったりの車両保険がきっと見つかるはずです。