《警告》新車は車両保険に絶対加入しろ！必要となる理由＆節約方法！

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新車購入時には必ず自動車保険『車両保険』に加入すべき

車両保険は、契約している車が交通事故などで損害を受けた場合に補償を受けられる自動車保険です。まずは車両保険の補償範囲を見てみましょう。

• 車と車の事故
• 盗難・いたずら・落書き
• 物の飛来・落下
• 台風・洪水・高潮
• 当て逃げ
• 車以外のものと衝突
• 転落・転覆
• 火災・爆発

自動車保険では対人賠償保険や対物賠償保険への加入が重視され、車両保険の加入率は決して高くありません。

保険料が高くなってしまう車両保険の付帯を悩む人は多いかもしれませんが、新車購入時には必ず車両保険に加入しましょう。新車購入時において車両保険の加入が推奨される主な理由は以下の通りになっています。

• 車に損害を受けても保険金で修理や買い替えを果たせる
• 一般車両保険を選ぶと補償範囲が幅広くなる
• 交通事故の発生時に車両先行払いを役立てられる
• 保険金の上限額が高くなる
• 新車割引で保険料の割引を受けられる
• 車両新価特約をオプションで付けられる
• 免許取り立ての運転初心者でも不安を抑えられる

車両保険を新車で契約する場合には、中古車で契約する場合よりも豊富なメリットを得られます。総じて車両保険は新車向けの特長を併せ持っていますので、新車購入時には車両保険への加入が欠かせません。

新車購入時に車両保険に入るなら「一般車両保険」

補償範囲	一般車両保険	車対車+A(エコノミーかスタンダード)
車同士の衝突や接触	○	○
飛来物との衝突	○	○
火災や爆発	○	○
台風や洪水などの風水害	○	○
落書きやいたずら	○	○
車の盗難	○	○
電柱などに対する自損事故	○	×
当て逃げ	○	×
自転車との接触	○	×
車の墜落や転覆	○	×

各保険会社が用意する車両保険にはいくつか種類が存在し、その中でも上記の表のように一般車両保険と車対車+Aの2つが代表的です。一般車両保険はフルカバーといった名称でも呼ばれ、車対車+Aはエコノミーやスタンダードとも称されています。

新車購入時に自動車保険の車両保険に入るのであれば、車対車+Aではなく一般車両保険が適しています。一般車両保険が新車購入時におすすめされる理由は以下の通りです。

• 電柱やガードレールへの衝突など単独事故が補償範囲に含まれている
• 当て逃げなど相手を特定できない事故で補償を受けられる
• 自転車との接触や車の墜落・転覆でも保険金が支払われる

一般車両保険は保険料こそ車対車+Aより高くなりますが、不足の事態に幅広く対応しています。急な出費に迫られる状況は誰にでもあり得ますから、新車購入時には一般車両保険への加入を検討してみましょう。

【シミュレーション】新車で車両保険を付帯する場合の保険料･価格･金額の目安

車両保険あり	車両保険なし	金額差
年間37,800円(月々3,300円)	年間16,400円(月々1,500円)	11,400円

車両保険金額は全損事故を考えて”新車購入時費用”に

車両保険金額は自由に決められないものの、一定の範囲内に限ると契約時に自分で設定することが可能です。保険料を踏まえて上限を低く設定する方法も選べますが、新車で契約するのなら車両保険金額は上限に設定しなければいけません。

車両保険金額を上限にしていれば、新車で全損事故が起きた際に新車購入費用に相当する補償を期待できます。新車購入時費用を車両保険でしっかり受け取れないと、車の買い替えそのものが困難になりかねません。

車両保険金額の設定は全損事故のリスクを見据えて判断することが大切です。

新車購入で車両保険をつけるべき『3つの必要性』

新車を購入した場合に車両保険をつけるべき理由は主に3つあり、そのひとつには車両保険の補償金額や加入率がかかわっています。

このほか、一般車両保険ならではの補償範囲や、新車割引で車両保険の保険料がお得になることも重要なポイントに該当します。

【必要性1】新車買い替え時の車両保険への加入率は8割を超える

車両保険はあくまでも任意保険の一種ですから、もちろん自動車保険加入者の全てが車両保険に加入しているわけではありません。

自動車保険加入者のうち、車両保険に入っているのは4割ほどに過ぎず、車両保険の加入率は対人賠償保険よりも低水準になっています。

その一方で、新車は補償金額の上限が高くなりますし、新車購入や新車買い替え時における車両保険の加入率は8割を超えます。

【必要性2】一般車両保険なら盗難や事故(単独事故＆当て逃げ)の修理費も補償

自動車保険の一般車両保険に加入していると、以下の補償範囲が適用されるため、車の損害に幅広く対応してもらえます。

• 車同士の衝突や接触
• 飛来物との衝突
• 火災や爆発
• 台風や洪水などの風水害
• 落書きやいたずら
• 車の盗難
• 電柱などに対する自損事故
• 当て逃げ
• 自転車との接触
• 車の墜落や転覆

車同士の衝突や接触では、四輪自動車に限らず、二輪自動車や原動機付自転車も補償範囲に含まれます。車両保険が車対車+Aの際にも、補償範囲に車同士の衝突や接触が入っていますが、こちらでは相手の車と運転者を確認できないと補償が行われません。

一般車両保険に加入すれば、単独事故や相手を特定できない事故でも補償を受けられます。車両保険で補償されないリスクを少しでも避けたい場合には、一般車両保険が唯一の選択肢になるかもしれません。

【必要性3】新車割引で保険料の割引を受けられる

自動車保険には新車割引という割引制度があり、新車として初度登録された年月から一定期間のみ保険料の割引を受けることができます。

車両保険を付帯したくても保険料の負担が気になるときには、新車割引の割引率が高い保険会社を探す方法が向いています。

新車割引を扱っていない保険会社があるうえに、割引対象となる車種や期間なども各保険会社で異なりますので注意してください。

新車割引で保険料の割引が行われていても、等級の割引や保険料の安さも期待できるとは限りません。新車購入時に車両保険をつけるのであれば、新車割引以外の要因も踏まえつつ、保険会社との契約を決断しましょう。

いつまで高い新車の車両保険が必要？中古車時期別に合う車両保険のプラン

新車購入時には車両保険の付帯が推奨されていますが、こうした車両保険の付帯はいつまで続けるべきなのでしょうか？車両保険の付帯を続けるかどうかを見極める際には、以下の内容が判断基準にあげられます。

• 年数経過で減少する車の保険金額
• 新車割引の適用期間
• 一般車両保険と車対車+Aの補償範囲
• 事故を起こす可能性と車の価値

車両保険の保険金額は車の価値に応じて下がるため、毎年の保険料が同じでも、新車から年数が経過するほど保険金額は以下の表のように減っていきます。

新車購入から経過年数	時価額
1年目	250万円
2年目	210万円
3年目	180万円
4年目	140万円
5年目	100万円

新車割引の適用期間が終われば、保険料は高くなりますし、こちらも車両保険を続けるかどうかの重要な判断基準です。

自分で事故を起こす可能性や車の価値を見直してみたり、補償内容を再検討することも車両保険の判断基準に含まれるでしょう。こうした車両保険の判断基準を考慮すると、以下の流れが新車購入時における一般的な車両保険の付帯方法になります。

• 1年目から2年目は一般車両保険
• 3年目から7年目は車対車+Aもしくは車対車
• 8年目以降は車両保険無し

一般車両保険の付帯が望ましいのは新車の1年目から2年目であって、3年目以降に一般車両保険を継続するかは個人の判断で決まります。

補償範囲が狭い車対車+Aに見直す人は数多いものの、高級車に乗っている場合には8年目以降でも引き続き一般車両保険があっています。

『新車買い替え特約(新車特約)』VS『通常の車両保険』の違いと必要性

新車で自動車保険の車両保険に加入する場合には、車両保険のオプションとして新車買い替え特約に加入を行えます。

新車買い替え特約のみに加入することはできませんが、新車買い替え特約と通常の車両保険にはどのような違いがあるのでしょうか？

新車買い替え時に入れる『新車特約』とは？入るとお得なのか？

新車買い替え特約とも呼ばれる新車特約は、契約した車が全損もしくは半損した場合に新車価格相当額を補償する特約です。

車両保険における保険金額の上限は車の価値低下に応じて下がりますが、新車特約に加入して条件を満たすと補償が新車価格相当額の保険金額になります。

新車特約の加入時に設定された新車価格相当額が全損や半損の保険金になるため、事故時に新車とみなしてもらえるのが新車特約といえるかもしれません。とはいえ、新車特約には以下のようなデメリットもあるので注意が必要です。

• 各保険会社で加入できる期間が異なる
• 全損や半損といった事態にならないと力を発揮しない
• 車体の本質的構造部分に損害が生じていないと補償を受けられない
• 新車特約を使うと3等級ダウンと事故有り割引率が適用される
• 新車特約の保険料は年々増加する

車に全損や半損が起きた場合に新車特約はお得ですが、新車特約の使用条件は限られるので加入時に慎重な判断も求められます。万一の事態にもしっかり備えたいときには、車両保険のオプションで新車特約への加入を選んでみましょう。

新車特約と車両保険の違いは？どちらが必要なのか？

新車で自動車保険に加入する際には、車両保険のみならず、オプションの新車特約にも加入できる可能性が高くなります。車に損害が発生した場合では車両保険や新車特約を役立てられますが、これらは全く異なる保険なので気をつけてください。

車両保険は保険金額の上限が年々下がりますが、新車特約は条件を満たすと保険金額が新車価格相当額になる特長を備えています。また、車両保険は新車以外でも加入可能な一方で、新車特約においては加入を見込めない車が珍しくありません。

さらに車両保険の使用では1等級ダウンで済むケースもありますが、新車特約の使用なら3等級ダウンにつながってしまいます。新車特約が活躍する事態はなかなか起きませんから、車両保険のほうが必要性の高い保険になるでしょう。

【シミュレーション】新車特約を入る場合の保険料･価格･金額の目安

	車両保険の価格	全体の保険料	金額の差
車両新価特約なし	8,850円	22,810円	-1,090円
車両新価特約あり	9,940円	23,900円	＋1,090円

車両保険のタイプは「エコノミータイプ」で車両新価特約の金額設定は「300万円」にしています。設定方法によって金額は増減するので参考程度にしておいてください。

【大手保険会社16社】購入してから新車特約を付帯できる期間一覧表

保険会社名	付帯期間
ソニー損害保険	保険始期日時点で初度登録から25ヵ月以内
共栄火災海上保険	満期日の属する月が契約車両の初度登録年月の翌月から61ヶ月以内
東京海上日動火災保険	満期日の属する月が契約車両の初度登録年月の翌月から61ヶ月以内
チューリッヒ保険	不明
セゾン自動車火災保険	初度登録年月から25ヶ月以内
アクサ損害保険(アクサダイレクト)	不明
AIG損害保険	ご契約の保険期間の開始日の属する月がご契約のお車の初度登録年月の翌月から起算して25か月以内
損保ジャパン日本興亜	満期日の属する月が契約車両の初度登録年月の翌月から61ヶ月以内
イーデザイン損害保険	契約期間の初月が契約車両の初度登録年月の翌月から11ヶ月以内
日新火災海上保険	満期日の属する月が契約車両の初度登録年月の翌月から61ヶ月以内
三井住友海上火災保険	満期日の属する月が契約車両の初度登録年月の翌月から37ヶ月以内
SBI損害保険	不明
あいおいニッセイ同和損害保険	満期日の属する月が契約車両の初度登録年月の翌月から61ヶ月以内
セコム損害保険	不明
楽天損害保険	満期日の属する月が契約車両の初度登録年月の翌月から61ヶ月以内
三井ダイレクト損害保険	初度登録年月が保険開始始期日の属する月から24ヶ月未満

新車購入の車両保険付帯による保険料アップを節約する『2つの方法』

新車購入の車両保険付帯で保険料を節約したい場合には、車両保険に免責金額を設定する方法がおすすめです。無駄な保険料の見直しを行うのであれば、保険会社の保険料を一括で比較できる自動車保険一括見積もりも役立てられます。

【1】車両保険に「免責金額」を設定する

車両保険の保険料を節約したいときには、加入時に比較的高い免責金額を設定する方法が手段のひとつです。車に損害が発生した場合には車両保険で補償を受けられますが、免責金額を設定していると支払われる保険金額から免責金額が差し引かれます。

車両保険の保険金額が減少し、損害の発生時に別途負担を要するものの、保険料を安く抑えられるのが免責金額の仕組みになります。

免責金額を0円に設定すると保険料は高くなってしまいますから、全損に備える場合には5万円から10万円の設定が望ましくなるでしょう。

【2】無駄な保険料を見直しでお得な自動車保険を選ぶなら『一括見積もり』

保険料を少しでも安くするなら一括見積もりがおすすめです。一括見積もりを使えば、同じ条件で保険会社の保険料を一度に確認することができます。そのため、簡単に最安値の保険会社が見つけられます。

まとめ

契約している車が損害を受けた場合に補償を受けられる車両保険は、新車購入時の加入率が8割を超える自動車保険です。自動車保険で車両保険に加入すれば保険料は増加しますが、車両保険には新車向けの特長が勢揃いしています。

新車購入時には補償範囲が広い一般車両保険への見直しを行い、全損や半損に備えたオプションの新車特約も検討してください。

車両保険や新車特約の保険料を節約したい場合には、免責金額の設定や自動車保険一括見積もりを駆使してみましょう。