【最新】車保険新車割引の割引率を各社徹底比較！期間は最大25ヵ月！

※当ページには一部広告が含まれています。

【最新】自動車保険”新車割引”の割引率を各社徹底比較

保険会社	普通・小型乗用車	軽自動車
損保ジャパン日本興亜	10～21%	2～25%
あいおいニッセイ同和損保	7～11%	1～21%
東京海上日動	6～10%	1～21%
マイカー共済	9%	3%
そんぽ24	7～9%	なし
朝日火災	5～9%	13~16%
共栄火災	5～9%	10～16%
CHUBB損害保険	5～9%	なし
AIU	5～9%	なし
SBI損保	3～9%	なし
日新火災	2～9%	8～10%
ソニー損保	5%	なし
JA共済	2～5%	2～5%
三井住友海上	不明	不明
セゾン自動車	不明	不明
セコム損保	不明	不明
三井ダイレクト損保	不明	不明
チューリッヒ	不明	なし
イーデザイン損保	不明	なし
ゼネラリ	不明	なし
アクサダイレクト	なし	なし

自動車保険会社別で新車割引率は異なる

以上見てきたように自動車保険会社によって、新車割引率はかなり異なります。というのも新車割引率は、下記のような条件が考慮された上で算出されるからです。

• 自動車保険契約上の補償内容
• 現在の等級
• 免許の色
• 形式料率クラス

もちろん損害保険会社によって、補償してくれる内容は異なりますし、等級など契約者本人の事故リスクによっても割引率は変動します。そのため新車割引に関する問い合わせや申請の前に、より安い自動車保険契約を結べる保険会社を探すとよいでしょう。

そもそも新車割引とはどのような割引制度なのか？

ではここで改めて新車割引制度について詳しく見ていきましょう。新車として初めて登録した際に、そこから一定期間の自動車保険に割引を受けられる事を新車割引と言います。一定期間には保険会社によって、異なる取り決めがあります。

割引期間のみならず、割引率も異なります。またそもそも新車割引は現状すべての保険会社で用紙されているものではなく、新車割引の有無も保険会社によりけりです。

例えば新車割引がある損害保険会社でも、対象車種に軽自動車を含むか否かで、補償内容や割引の制度自体が分かれることもあります。

自動車保険の新車割引に関する損しない全知識

自動車保険の新車割引制度に関して、大体わかって来た頃でしょうか？続いては自動車保険の割引について、損をしないためにどのようにすればよいのか、覚えて置きたい知識を紹介します。

いくつかあるので、いざという時に使えるよう覚えておきましょう。

適用期間は初年度登録より25ヶ月以内(新古車･中古車含む)

新車割引はいつでも、いつまでも受けられる割引ではありません。制限の期間が設けられています。新車割引を受けられる期間は決まっており、以下のようになっています。

• 車の初度登録年月から25カ月以内に契約
• 車の初度登録年月から49カ月以内に契約

前者の方が最も一般的で、新車割引を用意している損保会社のほとんどが、25カ月以内の契約に割引可能期間を絞っています。

ごく少数ではありますが条件によって48カ月以内の契約も対象にしている保険会社もあります。

この新車割引は、文字通り新車でなければ適用されないのでしょうか？そんなことはなく、以上のように定められた期間内であれば、新車や中古車、新古車問わず新車割引を適用することが可能です。

保険の種別毎に割引率が異なる(車両･対人･対物･人身･傷害)

自動車保険は補償する内容や範囲によって、保険料がそれぞれ異なります。同様に新車割引も、保険の種類によって割引率が異なります。

例えば自家用の普通乗用車に乗っている前提として、それぞれの保険と割引率を見ていきましょう。

対人賠償保険	11%割引
対物賠償保険	11%割引
人身傷害補償	11%割引
車両保険	7％割引

新車保険の割引率は以上のようになっています。対人補償保険と対物補償保険、人身傷害補償は割引率に差異はありません。しかし車両保険は他の自動車保険の契約範囲と比較して割引率は低くなります。

こういった補償内容による差は、保険会社が異なっても同様にあるものです。そして保険の種類以外にも、新車割引率を増減させる要因があります。それが車種による違いです。

型式別料率クラスによって保険料の値段が異なる

新車割引は対象となる車種によって、割引率が増減します。まず対人賠償における、形式別の新車割引率を見てみましょう。

自家用普通乗用車	11%割引
自家用小型乗用車	11%割引
自家用軽四輪乗用車	8%割引

次に人身傷害補償における、形式別の新車割引を見ていきましょう。

自家用普通乗用車	11%割引
自家用小型乗用車	11%割引
自家用軽四輪乗用車	21%割引

詳細な割引率は保険会社によって異なるので、実際に気になる方は保険会社に問い合わせてみましょう。

利用前に注意すべき新車割引の2つのポイント

新車割引の適用は、案外簡単そうに見えます。しかし実際に新車割引を利用したい時には、注意すべき2つのポイントがあります。

続いては新車割引適用の際に、忘れてはいけない注意点について、詳しく紹介していきます。

1.新車割引適用は車両入れ替えの手続きが必要

新車割引適用について忘れてはいけないことの1つ目は、車両の変更手続きをすることです。新しい車に保険を適用するためには、車両入れ替え手続きが必要不可欠となります。

例えばこれまで契約を続けていた、保険会社を変えずに車両を入れ替えるとしましょう。このケースでは、等級をそのまま引き継ぐことはできます。しかし自動車保険における車両入替手続きはしなければなりません。

そもそも自動車保険の補償とは、契約者が運転している登録車両に損害が起きた場合に適用されるものなので、運転手と登録車両が一致していなければなりません。

2.軽自動車は新車でも割引にならない場合もある

新車の保険料を下げられる簡単な方法として、新車割引は使われることが多いですが、車種によっては新車割引の適用範囲外となります。その対象外の車種が、乗っている人も多い軽自動車です。

新車割引をする多くの保険会社は先述した車種、つまりは自家用普通乗用車や自家用小型乗用車の場合がほとんどで、軽自動車では新車割引ができません。

ではなぜ軽自動車は、新車割引を適用することができないのでしょうか？これについては明確な答えはなく、予想による判断しかできません。しかしおそらくは、軽自動車に乗車中の事故率に、中古車と新車の間における差がないからでしょう。

例え軽自動車を含んで新車割引をしている会社でも、他の車種と比較すると軽自動車の方が割引率が低くなるので注意しましょう。

新車割引を最大限活用して自動車保険料を安くする方法

新車割引は適用の仕方や、利用の手順、また方法によって割引率が異なります。例えば先述したように、車種の違いは直接、割引率に影響します。

続いては、新車割引率を最大限に活用する方法を紹介します。更にお得にしたい方は注目です。

1.保険会社乗り換え･車両入れ替えで最大3年適用する裏ワザ

まず使える裏ワザは、新車を購入し契約上の車両を現在使用している車から、新車へと入れ替えるタイミングで使うことができます。ここで今まで加入していた自動車保険の等級を引き継ぐと、等級によっては保険料を安くすることができます。

ノンフリート等級などで高い等級を持っていた場合、新車購入時の保険契約にもその等級を引き継げるということです。

また自動車保険は、基本的に1年間の契約です。そのため新車契約の適用から、丁度25カ月目に保険の契約を更新すると、更新時から1年間の新車割引ができるようになります。つまり割引を3年間フルに活用できるというわけです。

このノンフリート等級と、新車更新時期によって新車割引をフル活用できる技を覚えて置きましょう。

2.一番新車割引率が高い自動車保険会社で加入する(比較)

新車割引率以外にも更に保険料を下げる方法として、自動車保険を契約する損害保険会社自体を見直す手段があります。自動車の保険を見直し、契約先を変更する際にも、等級の引継ぎが可能です。

ただ契約先をしっかりと見定めなければ、保険料が高くなってしまったりと、契約先変更によるメリットを享受できません。そのため各保険会社をよく比較する必要があります。そして新車割引率が低い保険会社を選ぶこともまた、保険料の引き下げに繋がります。

しかし気を付けなければならないのは、保険会社を乗り換える時期です。契約期間上、一か月後の更新で等級の上昇が考えられるケースなど、今すぐに保険会社を乗り換えると反対にデメリットとなることもあります。注意しましょう。

まとめ

車保険における新車割引は、保険料を引き下げるには重要な割引手段です。様々な要因によって新車割引は異なります。そういった新車割引率を変動させる要因には、具体的に以下のようなものがありました。

• 契約先の保険会社
• 現在の契約上の自身の等級
• 保険契約の種類
• 保険契約上に登録する車の車種

以上のような要因がある中で、大切なのは契約先の保険会社です。そもそもの保険料の安さや新車割引率は、主に保険会社に依存します。

ここで保険会社同士の比較を簡単に行う方法としては、保険会社の一括見積もりサービスが挙げられます。個人では困難な他社間比較を、インターネット上で手軽にすることができます。

保険料を下げたいときには、新車割引や保険の一括見積もりサービスを試してみましょう。