ファミリーバイク特約に加入すべきメリット・デメリット【全まとめ】

※当ページには一部広告が含まれています。

ファミリーバイク特約とは？

自動車保険で付帯可能なファミリーバイク特約は、バイクの運転中に起きた事故で補償を受けられる特約です。対象となるバイクは125cc以下のバイクに限られ、ファミリーバイク特約の家族範囲は記名被保険者とその家族になっています。

125cc以下のバイクなら一家に複数台あっても補償を受けられますし、他人から借りたバイクで事故が発生しても同様に保険金が支払われます。

総じて家族でバイクを活用する際にファミリーバイク特約は力を発揮しますが、特約なので自動車保険の主契約が必須条件に当てはまります。

また、ファミリーバイク特約では自損事故型タイプと人身傷害型タイプが存在するため、補償内容を見極めたうえで選ばなくてはいけません。

ファミリーバイク特約の種類『自損事故型タイプ』

対人賠償	事故相手の怪我を補償
対物賠償	事故相手の財産を補償
自損事故	自分の怪我について単独のみ補償
相手のいる事故	自分の怪我は補償なし

自損事故型タイプのファミリーバイク特約においては、上記の項目が補償内容として定められています。

対人賠償と対物賠償を揃えていますから、他人にケガを負わせた場合や他人のモノに損害を与えた場合には保険金の支払いが行われます。

バイクで相手のいる事故を起こしたときには、過失割合にかかわらず、自分のケガは補償されません。

ファミリーバイク特約の種類『人身傷害型タイプ』

対人賠償	事故相手の怪我を補償
対物賠償	事故相手の財産を補償
人身傷害	人身障害補償から自分の怪我の支払い

人身傷害型タイプのファミリーバイク特約では、補償内容が以上の通りになります。自損事故型タイプと同じく対人賠償と対物賠償に対応していて、人身傷害型タイプなら人身傷害も補償対象に含まれています。

保険料が自損事故型タイプよりも高くなるものの、人身傷害型タイプを選択すると自損事故以外でも自分のケガを補償してもらえます。

なお、人身傷害型タイプの保険金は人身傷害保険の金額が限度ですから、こちらを付帯するには主契約で人身傷害保険の加入を要します。

【大手損保16社】ファミリーバイク特約の任意保険料比較表《自損･人身傷害ありorなし》

保険会社名	ファミリーバイク特約なし	人身傷害型あり	自損傷害型あり
ソニー損害保険	26,210円	28,450円	29,780円
共栄火災海上保険	不明	不明	不明
東京海上日動火災保険	29,460円	40,840円	40,840円
チューリッヒ保険	24,600円	33,340円	33,340円
セゾン自動車火災保険	24,820円	46,170円	32,400円
アクサ損害保険 (アクサダイレクト)	37,800 円	46,800 円	46,800 円
AIG損害保険	不明	不明	不明
損保ジャパン日本興亜	不明	不明	不明
イーデザイン損害保険	21,340円	36,350円	36,350円
日新火災海上保険	不明	不明	不明
三井住友海上火災保険	不明	不明	不明
SBI損害保険	34,140円	55,850円	なし
あいおいニッセイ同和損害保険	不明	不明	不明
セコム損害保険	34,320円	不明	不明
楽天損害保険	22,350円	33,140円	33,140円
三井ダイレクト損害保険	28,500円	43,450円	35,770円

ファミリーバイク特約で補償を受けられる人の家族範囲

ファミリーバイク特約で補償を受けられる基本的な家族範囲は以下の通りです。

• 記名被保険者と配偶者
• 記名被保険者または配偶者と同居している親族
• 記名被保険者または配偶者と別居している未婚の子

同居している親族には、記名被保険者や配偶者の父母や子どもなどが該当します。別居している未婚の子も補償対象に並びますので、息子や娘が実家から離れてバイクを使っていてもファミリーバイク特約で補償を受けられます。

さらに自動車保険で本人限定特約を付帯していても、ファミリーバイク特約では家族範囲の全員が補償されます。

とはいえ、各保険会社で家族範囲の違いも見られますし、ファミリーバイク特約を検討するなら契約している保険会社への確認を欠かしてはいけません。

別居の家族・別居の親・別居で既婚の場合はどうなる？

ファミリーバイク特約が定める家族範囲に含まれない場合には、もちろんファミリーバイク特約で補償を受けることはできません。

記名被保険者と同居していない親族は補償の対象にならず、それが記名被保険者の親でも別居していれば補償は見込めないところです。

未婚の子は補償の対象になるものの、別居している既婚の子ならバイクを運転してもファミリーバイク特約で補償は受けられません。別居している息子や娘は結婚にあわせて家族範囲から外れてしまいますので、結婚後には自動車保険の見直しを勧めましょう。

ファミリーバイク特約に加入すべきメリット・デメリット

自動車保険の主契約にオプションで付帯できる特約が、自損事故型タイプと人身傷害型タイプを揃えるファミリーバイク特約です。ファミリーバイク特約に加入すべきメリットとデメリットには、どのような内容が当てはまるのでしょうか？

メリット	デメリット
ミニバイク何台でも補償可能(台数制限なし)	自動付帯にならない
保険を使用しても等級影響なし＆保険料も値上げなし	ファミリーバイク特約はロードサービスの対象外
自動車保険契約の年齢制限に影響されない	–

【メリット1】ミニバイク何台でも補償可能(台数制限なし)

一般的にファミリーバイク特約で補償の対象になるバイクは以下の通りです。

• 総排気量125cc以下のバイク
• 総排気量50cc以下のサイドカー付きバイク
• 総排気量50cc以下の三輪以上の車

総排気量の規定を守っているのであれば、他人から借りたバイクや、水色ナンバープレートのミニカーも補償の対象にあげられます。

ファミリーバイク特約ではミニバイク何台でも補償されるため、一家で複数台所有している場合には大きなメリットを得られるでしょう。

【メリット2】保険を使用しても等級影響なし＆保険料も値上げなし

事故で発生した損害に車両保険を使うと等級ダウンがあり得る一方で、事故にファミリーバイク特約を使用しても等級に影響は起こりません。

ファミリーバイク特約の使用はノーカウント事故になりますので、ファミリーバイク特約で保険金を受け取っても自動車保険の等級は維持されます。

そもそもファミリーバイク特約は等級の影響を受けない特徴を持ちますし、補償を受けてもファミリーバイク特約の保険料も値上げされません。

等級ダウンを心配せずに活用できることは、ファミリーバイク特約を付帯する代表的なメリットになっています。

【メリット3】自動車保険契約の年齢制限に影響されない

自動車保険の契約時や更新時に年齢条件を設定すると、補償する運転者の範囲を限定する代わりに一定の割引を受けられます。保険会社によって選べる区分は異なりますが、主な年齢条件は以下の通りです。

• 35歳以上補償
• 30歳以上補償
• 26歳以上補償
• 21歳以上補償
• 年齢を問わず補償

年齢が若いほど事故を起こすリスクが心配され、自動車保険の保険料は高くなります。もしも保険料の軽減を目指して年齢制限を30歳以上補償にしていても、ファミリーバイク特約ならこうした年齢制限に影響されません。

16歳の高校生がバイクを運転する場合も補償されますから、年齢条件を設定している際にはファミリーバイク特約でメリットを得られます。

【デメリット1】自動付帯にならない

ファミリーバイク特約におけるデメリットのひとつは、自動車保険で自動付帯される補償内容として含まれていないことです。

自動車保険の主契約をしていない場合では、保険料の節約を見据えた保険会社選びから始める手間がかかります。自損事故型タイプと人身傷害型タイプのどちらかを決めた後には、必要に応じて人身傷害保険の加入も済ませなくてはいけません。

特約の付帯は申告制になりますので、契約している保険会社のコールセンターに電話を行い、ファミリーバイク特約に加入したい旨を伝えましょう。

【デメリット2】ファミリーバイク特約はロードサービスの対象外

自動車保険に付帯される傾向があるロードサービスでは、以下のようなトラブルに対応しています。

• バッテリー上がりやキー閉じ込み
• ガス欠やタイヤのパンク
• 落輪や脱輪
• 故障車のレッカー移動
• レッカー後のサポート

ロードサービスはトラブル発生時の強い味方であり、保険会社選びでロードサービスの付帯を重視する人は多いのではないでしょうか？

バイク保険の加入時ではこのようなロードサービスを使えますが、ファミリーバイク特約は基本的にロードサービスの対象外になっています。

ファミリーバイク特約は自動車保険の特約に過ぎませんので、不安を感じるときには保険会社以外のロードサービスを頼る方法が推奨されます。

『ファミリーバイク特約』VS『バイク保険』比較するとどちらが安い？

ファミリーバイク特約においては、自動車保険の等級にあわせて保険料が変動することはありません。等級がスタート直後の6等級であっても、等級アップが進んで15等級になったとしてもファミリーバイク特約の保険料は維持されます。

保険の種類	保険料
ファミリーバイク特約(自損傷害型)	4,000円～13,000円
ファミリーバイク特約(人身傷害型)	14,000円～38,000円
バイク保険(6等級)	46,000円
バイク保険(10等級)	17,000円
バイク保険(15等級)	14,000円

また、ファミリーバイク特約には2つのタイプがありますが、人身傷害型タイプよりも自損事故型タイプのほうが保険料は安くなります。

これに対して、バイク保険の保険料では、等級の影響を避けることができません。等級が低いとバイク保険の保険料は高くなり、逆に等級が高ければ保険料の軽減を見込めます。

保険料の軽減を最優先するのであれば、ファミリーバイク特約の自損事故型タイプが適しているでしょう。

既に等級アップが進んでいて、補償内容も考慮したうえで選択する場合には、バイク保険のほうが保険料を節約できる可能性があります。

【早見表】ファミリーバイク特約のメリット・デメリットまとめ

メリット	デメリット
自損事故型タイプの保険料が安い	自動車保険の主契約が無ければ付帯できない
補償を受けられる家族範囲が広い	人身傷害型タイプの付帯には人身傷害保険への加入を要する
125cc以下のバイクは台数制限なしで補償を受けられる	補償を受けられるバイクの排気量に制限がある
借りたバイクでの事故も保険金が支払われる	等級がアップしても保険料が安くならない
事故に特約を使っても等級ダウンが起こらない	基本的にロードサービスの対象外になっている
等級が低くても保険料が増加しない	–

バイク保険との違いを踏まえると、ファミリーバイク特約のメリットは上記の通りになります。メリットは数多くありますが、ファミリーバイク特約は選択したタイプで補償内容と保険料が決まるので注意してください。

バイク保険は等級で保険料が割高になったり、保険を使うと等級ダウンするリスクがあります。同じくバイク保険と比較しつつ、ファミリーバイク特約のデメリットをまとめると上記の内容が取り上げられます。

バイク保険では、搭乗者傷害保険やロードサービスも付帯されるメリットが揃っています。ファミリーバイク特約では補償内容が限定されやすいことや、ロードサービスを期待できないことが代表的なデメリットかもしれません。

万一を考えて自損＋人身傷害がおすすめ！料金高いが必要性も高い

自動車保険にファミリーバイク特約を付帯する場合には、保険料の節約を目的とするケースが珍しくありません。自損事故型タイプは保険料が安いので、保険料の負担がどうしても気になる人には自損事故型タイプがあっています。

ただし、保険料の負担に見合った補償を得られるのかどうか、これを重要な判断基準にするのなら人身傷害型タイプがおすすめです。

自損事故型タイプでは十分な補償を受けられない心配がありますし、万が一の事故を考えると人身傷害型タイプの必要性が高くなるでしょう。

まとめ

125cc以下のバイクで事故を起こした場合に補償を受けられるのが、自動車保険で付帯可能なファミリーバイク特約です。

ファミリーバイク特約には自損事故型タイプと人身傷害型タイプがあり、人身傷害型タイプの付帯には人身傷害保険への加入が必須となっています。

年齢条件や等級の影響を受けないファミリーバイク特約は、補償される家族範囲が広いうえに複数台のバイクで使えるメリットも持つ特約です。

ファミリーバイク特約はバイク保険よりも保険料が安くなったりしますが、ロードサービスはなかなか期待できないので気をつけましょう。