【2024最新】ホンダ『N-BOX』の保険料はいくら？《平均相場一覧》

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ホンダ『N-BOX』自動車保険料相場一覧《最新版》

ホンダ『N-BOX』の自動車保険料の相場をチェックしていきましょう。以下の内容が保険料を試算するための条件になります。

(条件設定)
運転者限定:本人限定　年齢制限:あり(年代に対応)
年間走行距離:5000キロ　免許の色:ブルー
対人賠償:無制限 　　対物賠償:無制限
車両保険:有or無

なお、等級については年齢によって変更をしています。年齢が増すごとに等級を上げています。

【年齢別】20･30･40･50･60代のN-BOXの保険料比較相場《見積もり結果》

年代	等級	車両保険あり	車両保険なし
21歳~	9	111,000円	50,000円
26歳~	12	60,000円	28,000円
30歳~	15	49,500円	21,500円
40歳~	17	39,000円	18,000円
50歳~	20	26,000円	15,000円
60歳~	20	29,000円	20,000円

全体的に保険料の相場を眺めた時、高くはないといえます。ただ、20代30代の若い層のドライバーの方は「軽自動車なのにこんなに払う必要があるんだ」と感じているかもしれません。

保険料の算出をするとき、年齢による事故リスクが大きな影響を与えています。運転歴がまだ浅い若者または60歳を超えるドライバーは事故を起こしやすいと想定され、保険が割高になってしまいます。

軽自動車の保険料はこれ以上安くするのが難しいと思われがちですが、現在よりも数万円の幅でコストをおさえることは可能です。

その方法として最も期待できるのは「保険会社の乗り替え」です。これを行ったうえで保険プランの調整をすればさらに大きな節約も実現できます。

【車両保険金額の有無別】N-BOXの保険料比較相場《見積もり結果》

年代	等級	車両保険あり	車両保険なし
26歳~	12	60,000円	28,000円

保険プランを変更して保険料を引き下げる場合、車両保険を外せばかなり金額が安く済みます。

しかし問題は、本当に外してもいいのか？で、節約のためにやみくもに外すと万が一の事故の際に後悔してしまうおそれもあります。

車両保険を付けておいた方がいいケースは、新車購入から3年以内の方です。この時期に事故で車が破損した場合、自己負担では出費がかさんでしまいます。

その反対に、車両保険を外した方がいいケースは「車両保険が充実していないと判断できた時」です。車両保険の補償は「車の時価相当額」によって設定されています。つまり、中古車や長く乗り続けている車は補償額が低いということです。

たとえば車両保険の補償額が10万円程度に設定されており、その補償のために保険料を年間10万円も支払っていたとすれば、車両保険を外して保険料を年間4万円ほどにしたほうが損をしにくいです。

車両保険の有無は補償と保険料とのバランスを考慮しましょう。

『一般型』と『エコノミー型』車両保険タイプによる保険料比較

年代	等級	一般型をつけた保険料	エコノミー型をつけた保険料
26歳~	12	60,000円	37,000円

車両保険には一般型とエコノミー型という2タイプがあるので、エコノミー型を選ぶことでも保険料をおさえられます。

エコノミー型が安くなる理由は、補償範囲が狭くなるからです。例えば「自損事故」「当て逃げ」「自転車との接触」などのケースの事故では補償されません。

ただ、これにしてもドライバーの事故リスクによってどちらにするかを決定した方がいいでしょう。

例えば免許をとりたてのドライバーであれば、電柱にぶつかるなど自損事故を起こしやすいですから、安さを重視してエコノミーにすると、いざという時に役に立たない保険になる可能性があります。

車両保険の免責金額による差額

車両保険の免責金額を設定変更することでも、保険料は違ってきます。免責金額とは事故で修理することになった時、どれだけの自己負担するかという額です。

契約書の車両保険の項目を見てもらえれば「5-10万円」といった表記があり、この場合だと「1回目の事故なら5万円を自己負担、2回目以降の事故なら10万円の自己負担」ということを表しています。

例えば1回目の事故で、修理費が20万円だったとすると、まずはこちらで5万円を自己負担しなくてはなりません。そして残りの15万円を車両保険で補償してもらうという仕組みです。

以下は一般型の車両保険をつけた保険料を免責金額の設定で試算したものです。なお、免責金額をいっさい負担しない「0-0万円」での保険料を60,000円とします。

10-10万円	5-10万円	5(車対車免0)-10万円	0-10万円
31,000円	40,000円	42,000円	50,000円

免責金額をどの設定にするか悩みどころですが「5-10万円」で設定している人が最も多いそうです。

ただ、注意が必要なのは免責金額の高い設定にしても、保険会社間の保険料を相対的に見れば依然高いままの可能性もあります。例えば３社の保険で、どれも「10-10万円」を選んだとします。

A社保険料	B社保険料	C社保険料
51,000円	57,000円	69,000円

Ｃ社の場合、自己負担ばかりが大きくて保険料全体は安いとは言えません。それなら同じ69,000円を他の保険会社で払ってより充実した補償をつけた方がはるかにお得になります。

自動車保険会社の見積もりは必ず比較しておきましょう。

同じ補償内容でどれくらい保険料に差があるのかを比較するためにも「一括見積もりサービス」で試算することをおすすめします。

【自動車保険別】N-BOXの保険料相場！最安値はどこ？《見積もり結果》

ここではN-BOXの自動車保険会社別の保険料を見ていきましょう。

(条件設定)
年齢:35歳　　　　　　　　等級:15等級
運転者限定:本人限定　　　年齢制限:30歳以上
使用目的:日常･レジャー　　年間走行距離:5000キロ　　免許の色:ブルー
対人賠償:無制限 　　　　対物賠償:無制限
人身傷害:3,000万円　　　車両保険:一般型(5-10万円)
弁護士費用特約

保険会社名	保険料の概算
チューリッヒ保険	37,000円
SBI損害保険	38,000円
アクサ損害保険(アクサダイレクト)	38,500円
セゾン自動車火災保険	39,000円
イーデザイン損害保険	39,500円
ソニー損害保険	40,000円
三井ダイレクト損害保険	41,000円

保険料の試算は個人の具体的な設定条件によって大きく異なります。この表は最安値の保険会社を探す参考にはなりませんので必ず一括見積もりで一番安い保険会社を調べてから、契約するようにしましょう。

ここでピックアップした保険会社はダイレクト型保険といいます。ダイレクト型はネットの申し込みでコストのかからない方式のため、安い保険料が実現できます。

通常の代理店型なら10万円以上の保険料になる保険会社もざらにあるので、保険料を見直したい方はまず「ダイレクト型保険への切り替え」から始めましょう。

ホンダ『N-BOX』の保険料を安くするなら”一括見積もり”がおすすめ

自動車保険料の見直しをする際、必ず使ってほしいのが「一括見積もり」というサービスです。これは本当に便利で役立ちますから、おすすめです。

このサービスを使えば、最大20社の有名保険会社の見積もり結果を一括で知ることができます。

• どの保険会社もほぼ同条件で保険料を算出するため、純粋な比較検討が可能
• 今の保険プランとは違う見積もりを知りたい場合にも、好きに条件を設定することができる

それもスマホで簡単に入力でき、その時間も5分ほどです。5分後には現実的な保険料を比較できるので、かなり便利ですし、保険会社によってはさらにお得に節約できるプランまでも提示してくれます。

もちろん、スマホの入力だけなので電話などの面倒もありません。結果が送られてきてからも営業電話はいっさいかかってきません。

今の保険料よりも3万、4万円ほど安い見積もり結果が出た！ということもざらにある話です。自動車保険のプラン変更や節約を考えている人は絶対に満足すること間違いなしと保証できますよ！

ホンダ『N-BOX』の自動車保険(任意保険)に必須の補償内容＆特約一覧

自動車保険の見直しの際、補償内容や特約の変更についても悩みやすいです。

そこでN-BOXで必須の補償内容や特約、補償内容の付帯率などを今から見てみましょう。

N-BOXに必須の補償内容

加入すべき補償	内容
対人賠償保険	他人を死傷させた場合の補償
対物賠償保険	他人の車やモノを壊した場合の補償
人身傷害保険	自分や同乗者が死傷した場合の補償
車両保険	契約車が事故で壊れた場合の修理代を補償

このなかで特にチェックしておいてほしいのが、自分や同乗者が死傷した場合の補償である「人身傷害」です。実は、この補償内容を似ている「搭乗者保険」というのがあります。

	搭乗者傷害保険	人身傷害賠償保険
補償範囲	契約の車に搭乗していた全ての人が補償の対象	契約の車に搭乗していた全ての人が補償の対象
車外補償(歩行中･他の車に搭乗中)	×	〇(※家族以外は契約の車に搭乗中のみ)
保険金	契約時、症状などで設定された金額が支払われる	実際の損害額が支払われる(通院費、休業損害、精神的損害、葬祭費用など)
支払いタイミング	通院入院の5日経過時点	治療終了後が多いが、示談交渉を待たずに支払われる
金額の上限	症状や部位ごとに補償額が設定されている	3,000万~1億円/無制限

「搭乗者傷害保険」については「歩行中」「他の車の搭乗中」の死傷については補償されません。また、この2つでは補償金額の設定のされ方、支払いのタイミングなど細かな点で違っています。

ただし、搭乗者傷害保険は必ずしも「必須ではない」ので、人身傷害だけを付帯した見積もりを試算してみるといいでしょう。

N-BOXに必須の特約

加入すべき特約	内容
ロードサービス	車のトラブルを対応サポート
個人賠償責任保険	日常の事故でこちらが加害者となった場合の補償
弁護士費用特約	弁護士費用の補償

弁護士費用特約について簡単にだけ説明しておきます。

交通事故には様々なタイプのものがありますが、法律上、こちら側が過失割合ゼロ、つまりその事故で全く悪くない被害者になった場合、契約する保険会社が示談交渉を進めることはできない決まりとなっています。

そうなれば自分だけで相手や相手の保険会社と交渉することになりますが、この時、保険の素人と保険のプロでの示談交渉になるので、思うように交渉を進められないケースがあります。こんな時に弁護士に依頼する必要が出てきます。

「弁護士費用特約」はそういったケースでの費用を補償してくれます。自動車保険会社によっては自動付帯されているところも多いです。

ホンダ･N-BOXの車両保険の付帯率

補償内容	付帯率
車両保険	一般型:79% なし:11% エコノミー型:10%

保険料に影響する車両保険ですが、N-BOXドライバーの車両保険の付帯率は上のようなデーターが出ています。79%の方が「一般型」をつけていますが、「なし」も11%もの値でいらっしゃいます。

「なし」を選んだ方の多くが中古車で購入されたケースだと考えられます。繰り返しになりますが、新車購入から3年以内の方は車両保険に加入しておいた方がいいでしょう。

また、それなりの補償額が設定できる方で、しばらくその車を乗り続けることを考えている場合、万が一の高額な修理費を自己負担できない家計事情であれば、車両保険は付帯しておいた方が無難と言えるでしょう。

ホンダ「N-BOX」の特徴＆保険料との関係性

N-BOXの特徴と保険料の関係性について見てみてましょう。

N-BOXはASV割引(自動ブレーキ)が適用される車種

ASVとは「先進安全自動車」のことをいい、自動ブレーキなど安全運転をサポートする装置が搭載された自動車のことです。

N-BOXには安全運転支援システムが搭載されています。「ホンダセンシング」といい、自動ブレーキのほか、人が近づくと避けるように制御されるなど安全システムがかなり充実しています。そのため、N-BOXはASV割引が適用されます。

ただし、車の販売から3年間のみ受けられる割引になります。「車の販売から」なので自分が購入してから3年間ではありません。販売開始からなので新しいモデルでないと適用されません。

N-BOXは2020年から車両料率クラスが導入

車両料率クラスというのは、「車の型式ごとの事故実績によって保険料が変わる」仕組みのことです。例えば日産ノートのドライバーの場合、日本各地のノートの事故データが、個人の保険料に影響を与えます。つまり、事故の多い車種(型式)は保険料も割高になるということです。

N-BOXの場合、この車両料率クラスは現在のところ関係ありません。というのは、軽自動車は車両料率クラスの制度が導入されてないからです。

ただし、2020年から軽自動車も車両料率クラスを導入することが決定されました。

車両料率クラスの評価項目は「対人賠償」「対物賠償」「傷害(人身傷害・搭乗者傷害)」「車両保険」で、軽自動車の場合、それぞれ1~3の3段階でわりふられます(参照：損害保険料率算出機構「2020年1月1日以降の型式別料率クラスの仕組み」)。

この数値が高くなればなるほど、保険料も割高になります。

損害保険料率算出機構で検索したところ、N-BOXの車両料率クラスは次のようになっています。なお、保険始期2020年1月1日~12月31日の料率クラスです。

N-BOXの型式	対人賠償責任保険	対物賠償責任保険	搭乗者傷害保険	車両保険
JF1	2	1	2	1
JF2	1	1	1	1
JF3	1	1	2	3
JF4	1	1	2	3

この料率クラスは1年に1回見直されます。一年間で事故が多発するなどすれば、翌年のクラスが高まり、保険料も割高になる仕組みです。

どの型式も1が多いのは、ホンダセンシングのような自動ブレーキが搭載されていることも関係しています。

まとめ

今回はホンダのN-BOXの自動車保険料の相場を様々な観点から算出してみました。軽自動車は普通車に比べて保険料は安くはありますが、20代30代の若い層からすれば、それでもまだ高いと感じやすいかもしれません。

保険を節約するとき、よくやりがちなのが補償プランだけを変更するということです。しかし、これでは大幅な節約を実現するのが難しいため、まずは自動車保険会社の見直しから始めましょう。